スマホゲーム業界を救う｢再生工場｣とは？ マザーズ上場マイネットはゲーム買収で稼ぐ

グリーから「戦乱のサムライキングダム」を買収。今後も大手からのゲーム買収は増えそうだ

「スマホゲーム市場はまだ伸びてはいるが、競争激化で寡占が進んでいる。その中で撤退する事業者の問題解決をしていく」

昨年末に東証マザーズに上場したゲーム運営会社のマイネット。上原仁社長は、今年2月に開いた初めての決算説明会でこう力を込めた。

マイネットはただのゲーム運営会社ではない。上原社長が語る「問題解決」とは、期待ほどのヒットにならなかったり、収益性が低下した他社のゲームをマイネットが買い取るか、共同運営してサービスを継続することだ。ゲームの再活性化に成功し課金が増えれば、収益につながる。言ってみれば、他社が扱いに困っているゲームを引き取り、新たな鉱脈へと再生させる、スマホゲーム業界の「再生工場」なのだ。

成熟化が進むスマホゲーム業界

ゲームを売却する企業にとっても、大きなメリットがある。まだ遊ぶユーザーが一定数いるゲームのサービス終了を回避すると同時に、運用していた人材をほかの事業や新作ゲームに振り向けられるからだ。マイネットはこれまで、グミの「ドラゴンジェネシス」やグリーの「ドリランド 魔王軍vs勇者！」などを買収している。

マイネットの事業が成り立つのは、スマホゲーム業界の厳しい環境があるからだ。スマホゲームではガンホー・オンライン・エンターテイメントの「パズル＆ドラゴンズ」とミクシィの「モンスターストライク」が長く2強と呼ばれてきた。

両タイトル以外でも、スマホゲーム配信のプラットフォームである、米アップルの「アップストア」と米グーグルの「グーグルプレイ」の売上ランキングでは上位ゲームの顔ぶれが固定化。米ナイアンティックなどが手掛ける「ポケモンGO」のような例外もあるが、全体としては新作ゲームのヒット率は落ち込んでいるのだ。